決済プラットフォームとは?メリットや種類について詳しく紹介

今回はネットショップ運営に欠かせない決済プラットフォームについて、その概要や導入のメリット、種類などについてお伝えします。

ネットショップを開設する際、さまざまな準備が必要となりますが、そのなかでも重要なポイントの一つが決済プラットフォームの選定です。顧客から見れば多様な支払い方法が選択できるほうがメリットを感じますが、運営者側から見れば支払い方法が多いほど、手間がかかり負担も増えてしまうでしょう。

決済プラットフォームとは

実店舗であれば、決済手段は現金もしくはクレジットカード。近年、これに電子マネーが加わったものの、多くは現金かクレジットカードの2つです。しかし、ネットショップはほかにも、コンビニ払いや郵便局・銀行振込、代金引換など多岐に渡ります。これらの決済手段をすべて用意しようとすれば、コストもかかるうえ、大きな手間がかかってしまうでしょう。その手間を解決するのが決済プラットフォームです。

クレジットカード一つとっても、複数のクレジットカード会社と契約し、それぞれに手数料を支払うとなれば、それだけでも運営者の業務を圧迫し、利益も減ってしまうでしょう。決済プラットフォームはそうしたネット運営者の手間やコストを減らすためのもので、さまざまな決済手段の一括管理を可能にするものです。

決済プラットフォームを導入するメリット

ネットショップで決済プラットフォームを導入すれば、さまざまなメリットが得られます。そのなかでも主なメリットとして挙げられるのは次の点です。

多様な決済手段に柔軟に対応できる

決済プラットフォームを導入すれば、さまざまな決済手段への対応が可能です。顧客によって求める決済手段は異なるため、そのすべてに対応していれば、それもショップの一つのアピールポイントとなります。ショップのトップページや広告などで多様な決済手段に対応できることを伝えることが、集客施策の一つになるでしょう。

また、どのような決済手段にも対応できるようにしても構いませんが、逆にショップの特徴に合わせて決済手段を絞るのもよいでしょう。例えば、顧客の9割以上が銀行や郵便局振込を利用しているショップであれば、無理に決済手段を増やさないことで効率化が進み、顧客満足度が向上する場合もあるでしょう。

どのような状況でも柔軟に対応できるため、「自分が望む決済手段がない」「たくさんありすぎてよくわからない」などでショップから離脱されてしまうリスクを回避できます。

業務の効率化が実現する

決済プラットフォームは、単純に支払い情報の管理だけではなく、顧客情報や振込情報、未収情報など決済にかんするあらゆる情報の管理を行えます。顧客情報は顧客管理システムで、未収情報は振込情報と通帳を付け合わせてといった手間が軽減されるため、効率的な決済業務ができるうえ、集金漏れ防止も可能です

生産性の向上が期待できる

決済業務の効率化は、決済業務だけではなくそれ以外のさまざまな業務にもメリットをもたらせます。例えば、これまで集金の確認に使っていた時間が大幅に削減されるため、その分を集客・販促企画の立案に使えるようになります。その結果、これまで以上に生産性の向上が期待できるようになるでしょう。

また、顧客管理や購買管理が一括で行えるようになれば、データ収集や分析も容易になります。一旦、Excelに吐き出して統合する必要もなくなるため、計算ミスも減り、正確な分析からの施策立案が可能です。

決済のプラットフォーム 種類

ひと口に決済プラットフォームといってもその種類は多様です。ここでは、主な決済プラットフォームの種類について見ていきます。

実店舗もあるショップ向け

実店舗を持っている企業が新たにネットショップを開設する際に利用できる決済プラットフォームです。また、飲食店やスーパーなどで宅配を行っている企業が事前に決済だけを済ませてしまいたい場合にも利用できます。

店頭での対面による決済を基本としつつ、同時にオンラインでの決済も行えるようにすれば、ネットと対面で別々に管理をする手間がなくなり、効率的な決済業務が可能です。

ネットショップ向け

ネットショップに特化した決済プラットフォームです。さまざまな決済手段に対応していることから、顧客へのアピールが可能なうえ、サービスによっては入力項目を最低限に抑えられるメリットもあります。また、物販だけではなく、ネット上でセミナーやイベントのチケット販売などにも利用可能なプラットフォームです。

具体的には、クレジットカード決済の場合、クレジットカード番号、利用期限、セキュリティコードの入力が必要です。これらの入力を面倒に感じて離脱されてしまうケースも少なくありません。しかし、例えばクレジットカードを使わない後払い決済システム、atone(アトネ)であれば、メールアドレスとSMS認証だけで決済が可能です。しかも、コンビニ、銀行ATMなど支払い方法が選べるため利便性も高く、これもまた顧客へのアピールポイントとなるでしょう。

デジタル商材やサブスクリプションサービス向け

ネットショップでは、物販やチケット販売以外にソフトウェアやアプリといったデジタル商材を扱うケースも少なくありません。また、これらのサービスはサブスクリプションで、売り切りではなく毎月定期的に課金されるものもあります。そうした定額課金に向いた決済プラットフォームです。もちろん物販で定期的に季節商品やリピート商材を発送する頒布会などでも利用できます。

決済プラットフォームで定額課金に対応していないものを選定してしまうと、課金漏れや二重徴収などのリスクが考えられます。そうなれば運営者の負担が増大するため、効率化やミス削減をするうえでも、定額課金対応がおすすめです。

まとめ

ネットショップはもちろん、自社Webサイトでセミナーのチケット販売をするだけといった場合でも、決済プラットフォームがあるとないとでは、従業員にかかる負担は大きく変わります。

ただ、注意しなければならないのは、決済プラットフォームであれば何でもよいわけではない点です。これからネット上で決済プラットフォームの導入を検討している企業や店舗にとっては、決済さえできれば問題ないと思われるかもしれません。しかし、ひと口に決済プラットフォームといってもその種類は多様であり、自社の商材や販売方法に合ったものでなければかえって負担増になるリスクもあります。

決済プラットフォームを導入し、そのメリットを享受するのであれば、まずは自社の商材や販売方法を明確にしたうえで、それに合ったものを選定するようにしましょう。

そこでおすすめしたいのがatone(アトネ)です。決済手段はコンビニや銀行ATM、ネットバンキング、電子バーコード、自動引き落とし、はがき請求など多様なうえ、メールとSMS認証だけのため、わずか1分で簡単に登録可能です。また、利用代金によってポイントを貯められるため、顧客のリピート率向上にも貢献します。

そして、コンビニ後払いでは業界no.1の実績もあり、顧客に対し安心して使ってもらえることもしっかりとアピールできます。もし新たにネットショップやネット上での決済プラットフォームの選定で迷っているのであれば、お気軽にご相談ください。

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